山田設備機工株式会社

社名 | 山田設備機工株式会社 |
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本社所在地 | 八戸市大字是川字権現堂向15の1 |
電話 | 0178(96)4341 |
設立 | 1967年3月27日 |
事業内容 | 上下水道施設の水処理設備、汚泥再生・廃棄物処理施設の水処理設備、鋼構造物及び諸プラント設備など |
資本金 | 2000万円 |
売上高 | 4億8460万円(2022年3月決算) |
従業員数 | 26人(2022年7月現在) |
支社・支店・工場 | 本社是川工場 |
関連会社 | (親会社)東レグループ水道機工、(子会社)管工防熱 |

代表取締役社長 菊池 英信 氏
採用情報
職種 | 設計・施工管理 |
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勤務地 | 八戸市 |
勤務時間 | 8:00~17:00(休憩60分) |
インターンシップ | なし。見学は随時 |
社会人採用 | あり。随時 |
採用実績 | 5人(過去3年、中途採用含む) |
初任給 | 基本給:大卒19万円、高専卒18万円、高卒16万2000円+諸手当 |
諸手当 | 技術、精勤、家族、通勤、時間外等 |
昇給 | 年1回(4月) |
賞与 | 年2回(7月、12月) |
休日休暇 | 年間105日。日曜・祝日、夏期休暇、年末年始休暇、その他特別休暇 |
保険 | 健康、厚生、雇用、労災、ほか各種 |
福利厚生 | 定期健康診、退職金制度、慶弔見舞金制度、資格取得奨励金など |
大卒選考の流れ | 書類選考→適性検査・面接→内定 |
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お問い合わせ |
業務課 (電話)0178(96)4341 |
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八戸 是川地区でごみ拾い 山田設備機工(2021/9/12)
八戸市の山田設備機工(嶋守隆夫代表)はこのほど、同市是川地区でごみ拾いを行い、参加した20人が環境美化に汗を流した。
青森県が管理する河川や海岸の環境保全に取り組む「青森県ふるさとの水辺サポーター」活動の一環。同市の是川ポンプ場沈砂地から風張橋まで、約300メートルで清掃を行い、たばこの吸い殻やプラごみなどを拾い集めた。
同社の関英夫さん(61)は、「比較的ごみも少なくきれいだったので、今後もこの状況を維持していきたい」と話した。
新井田川沿い きれいに/県ふるさとの水辺サポーター、市内3団体を認定(2021/05/21)

認定されたのは山田設備機工(嶋守隆夫代表)、エイト技術(佐藤富一代表)、ボランティア班〓(鴎(簡略字)の正しい字)盟大学43期翔の会(黒坂良治代表)。認定団体は三八地域で計40団体となった。
県八戸合同庁舎で行われた授与式では、三八地域県民局地域整備部の苫米地鋭(さとし)部長が3団体の代表者に認定証を手渡し、「決して無理をせず、できる範囲で行い、地域住民の河川への愛護意識を深めてほしい」と激励した。
嶋守代表は「美化活動を継続できるよう頑張りたい」、佐藤代表は「地域社会に貢献したい」と抱負。黒坂代表は「河川を汚してはいけないという気持ちを、地域住民が持てるよう活動したい」と語った。
是川遺跡周辺で清掃活動に汗/世界遺産登録機運向上へ活動(2020/11/06)

世界遺産登録を見据えて、地域全体で遺跡の保護意識を高め、今後の保存と活用に向けた協力体制の構築につなげるのが目的。この日は同館職員のほか、縄文是川ボランティアや、はちのへクリーンパートナーに登録する山田設備機工の従業員らが協力した。
工藤館長が「力を合わせて遺跡をきれいにし、登録への機運を盛り上げたい」とあいさつ。参加者は3グループに分かれて、落ち葉拾いや草刈り、記念碑や野外解説パネルの清掃などを行い、地域の宝の保全意識を高めた。
AEDで職場同僚の命救う 男性3人に感謝状(2019/07/14)

感謝状を受けたのは、小笠原文明さん(64)と竹林正明さん(51)、西村優弘さん(21)の3人。
同署などによると、5月15日午後5時すぎ、社内でデスクワークをしていた50歳代の男性従業員が倒れて心肺停止になった。緊急事態を察知した小笠原さんらは気道確保や人工呼吸を施し、救急隊が到着するまでAEDを使って救命活動を継続。迅速な活動のおかげで男性は後遺症もなく、職場復帰したという。
同社では従業員がAEDの使い方などを学ぶ講習を受講しており、今回は日頃の救命に対する高い意識が功を奏した。
同署で開かれた贈呈式には、小笠原さんと西村さん、嶋守社長が出席。橋本署長は、小笠原さんと西村さんに感謝状を手渡し、謝意を示した上で「(市内での)救命講習会の受講とAEDの設置を、より推進していきたい」と強調した。
小笠原さんは「日頃の(講習会の)成果を生かせた」、西村さんは「救命の知識を持っていたおかげで、お世話になっている先輩を助けることができた」とそれぞれ語った。
健康経営事業所新たに8社認定(2019/02/15)

同制度は▽がん検診の受診勧奨と勤務時間内に受診できる体制の構築▽空気クリーン施設(施設内禁煙)の認証―など六つの必須要件と、メンタルヘルス対策や禁煙支援といった選択要件から4項目以上を満たすことが条件。
同日、県庁で開かれた認定証交付式には、6社の代表者が出席。県がん・生活習慣病対策課の菊地猛課長が認定証を手渡し、「引き続き従業員の健康づくりや働きやすい環境づくりに取り組んで」と激励した。